仕事に趣味にもっとアクティブになりたいのに、PMS（月経前症候群）や更年期の諸症状など、年齢を重ねるごとに不調に振り回されているという人も少なくないでしょう。

昨今は「フェムテック」や「フェムケア」をテーマにしたアイテムが増え、社会全体として女性特有の健康問題への意識の高まりがうかがえますが、実は女性の40％は「女性特有の不調に対し、自身での対処（セルフケア）も、医療機関などの利用もしていない」ということも判明しています。

今回の調査では、婦人科検診を受診していない人が4割に上るという驚きの事実も判明。婦人科を受診していると回答した人は、「検診の知らせが来たので」と受け身による受診が多いこともわかりました。

月経や更年期など不調があるのに、未病であるという独特の健康問題に対する、”相談のしにくさ”も婦人科の受診を迷う一因かもしれません。

過半数の人が、かかりつけの婦人科医がいないと回答し、理由には、「婦人科の探し方がわからない」や「通いやすい場所がないから」などが挙がりました。

ではどうすれば婦人科に通いやすくなるかという問いには、「携帯一つで気軽に相談ができる」「匿名性」「健康診断のように婦人科検診の費用負担」「女性医師と婦人科の増加」という回答が。

とりわけ「気軽に相談ができる」というのはとても重要で、月経や更年期などの諸問題を一人で抱えないよう婦人科を身近な存在にしていくのが理想だと感じます。

PMSや更年期障害は女性ホルモンの変化に起因していますが、その女性ホルモンに関する知識がないと回答した人はおよそ7割。自分の体のことを知るきっかけ作りも、女性のヘルスケア浸透のカギとなりそうです。

さらにかかりつけの医療機関があり、定期的なヘルスケアを行っている人は、そうでない人と比べて、生活への満足度が高いこともわかりました。自分の体のバロメーターに寄り添うことで、日常への期待値も上がりそうですね。

妊娠や育児によって働き続けられる環境を求めていても多くの企業で整備が不十分であったり、婦人科検診や通院のための制度が整っていなかったり、このような現状も婦人科受診率の低さに関わっているのではないかと受け止められます。

そんな中、政府は東証プライム上場企業を対象に、「2030年までに女性役員比率を30％以上にする」ことを目標に掲げています。達成するには女性特有の健康問題を社会全体で把握し、サポートすることがキーポイントとなるでしょう。